気鋭の起業家、米Boxのアーロン・レヴィCEOのトークイベントを開催 新しい挑戦を後押しするプロジェクト、「STARTUP X」スタート

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株式会社 日本経済新聞社

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日本経済新聞社(本社:東京都千代田区、 代表取締役社長:岡田直敏)は25日、 新しい挑戦をするビジネスパーソンや学生に向けたプロジェクト「STARTUP X」(スタートアップX)を始めます。 ベンチャースピリットあふれる人々の刺激になるような情報や場を提供し、 イノベーションを生み出すお手伝いをします。 初回は米Boxのアーロン・レヴィCEOのトークイベントを開催。 創業から10年で米フォーチュン500企業の90%以上が導入し、 世界中の20万以上の企業で、 2500万人以上が使う法人向けクラウドストレージサービスを作り出した、 気鋭の起業家の肉声をお届けします。

◆STARTUP Xのミッション

「STARTUP X=誰もやっていない新しい何かに挑戦しよう」──。 NIKKEIはこのキーワードにこんな思いを込めました。 イノベーションこそが経済を再点火し、 社会を進化させる原動力となります。 このプロジェクトでは、 国内外で話題の起業家、 クリエイター、 ベンチャー投資家などを招き、 刺激あふれるイベントを開催します。

興奮を共にする輪の中から、 イノベーションの契機やスタートアップの萌芽が生まれることを目指します。 イベントだけに留まらず、 ビジネスリーダー層に支持される日経電子版の発信力を生かし、 スタートアップの熱狂をより多くの人に届けていきます。 ビジネスパーソン、 起業家、 学生、 研究者、 エンジニア…老若男女、 スタートアップマインドを持ったあらゆる人が、 予想もしなかった出会いをし、 社会を進化させるイノベーションを生み出す場をつくる──。 それがこのプロジェクトのミッションです。

◆初回は気鋭の起業家、 米Boxのアーロン・レヴィCEOのトークイベント

STARTUP Xのキックオフとなる今回は、 「STARTUP X TALK #0」と題して、 米Boxの共同創業者でありCEOのAaron Levie(アーロン・レヴィ)氏を招いたトークイベントを開催します。 レヴィ氏 は2005年、 わずか20歳でBoxを創業。 一見、 地味に映り、 ベンチャー企業には不利と思われていた法人向けクラウドストレージサービス事業で、 使い勝手を改善することで圧倒的なスピードでシェアを拡大しました。 今や米フォーチュン500企業の90%以上がBoxを導入し、 世界中の20万以上の企業で、 2500万人以上のユーザーがBoxを利用しています。 彼が乗り越えてきた困難や今後のビジョンとはーー。 飾らない語り口と絶妙なユーモアで米国メディアでも人気の起業家がシェアする考えは、 きっとあなたのスタートアップマインドを後押しするはずです。 今回は特別に無料とさせていただきます。

アーロン・レヴィ Box Inc.共同創業者
1985年生まれ。 大学在学中の2005年に、 もう1人の共同創業者であるDylan Smith(ディラン・スミス)とBoxを創業。 競合に大企業がひしめく「法人向けクラウドストレージサービス」事業で急成長を遂げ、 2015年1月にニューヨーク証券取引所(NYSE)に上場。 Boxは現在、 最も早いスピードで成長している企業の1つ。

◆「Inspire」「Share」 「Connect」–STARTUP Xの3つのキーワード
志を持つさまざまな人が交流することで、 イノベーションが生まれ、 経済の再点火や、 社会の進化につながるーー。 NIKKEIがこうしたプロジェクトを実施するにあたり、 キーワードとするのが下の3語です。
 Inspire:スタートアップ/イノベーションを経済活性化の発火点に
 Share:起業のダイナミズム、 新産業創出の興奮を共有
 Connect:チャレンジャーである起業家と、 投資家・大企業をつなぐ

▼詳細はこちらから
://pr.nikkei.com/stux/

◆「STARTUP X TALK #0」 開催概要
日時:2015年6月16日(火)19:00~20:30頃 ※18:30受付開始
会場:スパイラルホール(東京都港区南青山5-6-23)
料金:無料(日英同時通訳つき)
募集人数:300人(抽選)
 ※今回は特別に無料でお申し込みいただけますが、 ご参加は抽選制とさせていただきます。
 ※抽選結果は6月11日(木)までにメールでお知らせします。
応募締切:一般受付 6月8日(月)

【日本経済新聞社について】
日本経済新聞社は1876年以来、 約140年にわたってビジネスパーソンに価値ある情報を伝えてきました。 主力媒体である『日本経済新聞』の発行部数は現在約280万部で、 国内61か所、 海外36か所の取材拠点で1300人の記者が日々、 ニュースを取材・執筆しています。 2010年3月に創刊した『日本経済新聞 電子版』の有料会員数は現在40万人超、 有料・無料登録を合わせて約250万人になっています。

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